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iPhoneであれば標準で搭載されているSｉｒｉも浮気調査に利用できます。iPhoneのロックが解除されていることが前提となりますが、膨大な写真の中から、特定の写真を見つけてくれたり、２人で写っている社員を見つけてくれたりと、自身で探すより効率的に探すことができます。 

もし、パートナーが自宅に浮気相手を連れ込んでいるのであれば、防犯カメラも有効なアイテムとなります。最近の防犯カメラは小型で目立ちにくいものも多く、中にはＡＩが搭載されており、人と判別すると、その顔を自動でズームにする機能や静止画を撮影する機能が搭載されたものもあります。また、事前に家族の写真を登録しておくことで、家族以外の人の顔を判別すると、スマホに通知を飛ばすと行った機能があるカメラもあります。
　

さらに、防犯カメラにはマイクが搭載されているものもありますので、浮気相手を連れ込んだら、浮気相手の顔がズームでしっかり写真に残されるとともに、会話の記録もばっちり押さえることができます。 

 ３．マットレス　

浮気相手を家に連れ込んだら、ベッドで行為を始める可能性が高いですよね。そこで、振動センサー付きのマットレスが開発されました。ベッドのスプリングにバイブレーションセンサーが組み込まれており、ベッドで振動を検知すると、スマホに通知が飛ぶという仕組みになっています。
　

上記、防犯カメラと組み合わせて使えば、家の中に誰が入ってきて、その人とベッドでなにかしら振動が起こるような行為がされていると通知がくる、ということですね。

ＡＩやツールを活用して自分で証拠を押さえたつもりでも、それが裁判で有効な証拠として取り扱ってもらえるかはわかりません。なぜなら、不法行為で入手した証拠は、証拠として認められないからです。裁判で有利にするためには、これらのツールで浮気を確信したら、探偵に裁判でも使える証拠を集めてもらうというのが重要です。
　

また、探偵や興信所によっては、実績がほしいがために禁止されている行為で証拠を集める場合があります。

この場合は、当然ながら証拠とはなりませんので、信頼できる探偵事務所に相談することが重要になります。 

何かしらパートナーの行動に疑問が出た際は、お気軽にご相談ください。安価適正な価格でお見積りいたします。

血液型占いと同じように、恋愛にも血液型による傾向があります。今回は、血液型による恋愛傾向についてご紹介します。 

「尾行」も「ストーカー」も、相手を付け回すという意味では同じように感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。ストーカー行為はストーカー規制法等により罰せられますが、素行調査等の尾行は罰せられることがあるのでしょうか。
　

今回は、そんな尾行とストーカーの違いについてご紹介します。

なんらかの目的で、相手を付けていく行為を尾行といいます。ストーカー行為の一つとして、相手を付け回すという行為もありますが、これも１つの尾行であるといえます。

 ストーカー規制法では、特定の者に対する恋愛感情、その他の好意の感情又はそれが満たされなかったことに対する怨恨の感情を充足する目的で、その特定の者又はその家族等に対して行うつきまとい等の行為を禁止しています。

つまり、つきまとい行為がストーカー規制法で禁止されている行為に該当する場合は、罰せられる可能性があるということです。 

例えば、自分のパートナーに対する浮気調査のための尾行であったとしても、パートナー側から訴えられた場合、特定の者に恋愛感情があるという条件を満たすため、ストーカー行為と認定される可能性があるということです。
　

一方で、例えば探偵事務所で行っているような尾行調査については、業務として成り立っており、ストーカー規制法の対象とはなっていません。探偵事務所は、所轄の警察署に探偵届けを提出し、公安委員会から探偵業届出証明書が交付されています。この探偵業届出証明があってはじめて業務として尾行行為を行うことができるのです。つまり、この探偵業届出証明がない人が尾行を行った場合には、自ら特定の者に対する恋愛感情が無いことを証明しなければ、ストーカー規制法違反として罰せられる可能性が高くなるということになります。特に、これらの罰則は徐々に強化されていますので、注意が必要です。 

 ２．探偵ならどのような行為でも許されるか　

探偵業届出証明書が交付された探偵であればどのような行為を許されるのかというと、もちろんそうではありません。尾行は、相手をつける行為になりますが、例えば、住居の中にまでつけていく行為（住居侵入罪）等の違法行為が許されるわけではなく、行政処分がくだされる探偵事務所もあります。

主に、一部の「興信所」や「探偵事務所」がサービスの一つとして扱っている場合があり、少数ですが自称「専門」の別れさせ屋があるという状況です。もちろん、「別れさせ屋」には種々のトラブルが存在します。

今回はそんな「別れさせ屋」のトラブルについてご紹介します。

１．別れさせ屋の手口　

別れさせ屋は、夫婦を離婚させる、パートナーとのお付き合いを解消させると言った目的で実施します。

そのため、別れさせ屋を雇った方にとって都合がいい別れ方でなければなりません。

夫婦の場合、離婚事由として成立させるためには、相手に別れようと思わせる必要があります。そのため、手口としては手っ取り早く肉体関係を結び、不貞行為とさせることでこちらに有利な状況に持ち込むか、相手に自分の悪口等を吹聴し、信じさせるという方法が多くなります。 

文章で書くと簡単な仕組みのように見えますが、そこまでの関係を築くための労力や情報を入手しうまく使用するのは簡単なことではありません。

２．別れさせ屋のトラブル　

「別れさせ屋」の手口のうち、１つ目の肉体関係を結ぶという点については、相手が既婚者であった場合は、当然ながら違法行為となります。そのため、まともな興信所等では不貞関係に持ち込む手段は基本的に実施しません。万が一この方法を勧められた場合は、それなりの高額な報酬を請求されるでしょう。

もう一つの手段である相手からの信頼を損なわせる方法についても、長年連れ添ったパートナーであるからこそ、すぐに信じ込むことは少なく、成功率としては高くありません。 破綻寸前の夫婦であればまだしも、通常では成功率を上げるためには長い期間を要することとなるでしょう。これらのことから、別れさせ屋の仕事は成功率が低い仕事となります。

成功報酬のみとして支払うのであれば、失敗したときの金銭的負担は少なくても済みますが、なおさら成功率は低いでしょう。本気で「別れさせ」を行うのであれば、簡単な業務ではありませんので、成功しなかったらその間動いた人員の給料は０、これは会社として成り立たないのはわかるかと思います。

短期間で成功するほで簡単なものではないので、本気で取り組む業者に「別れさせ」を依頼するのであれば、それなりの高額な報酬が必要になり、結果、失敗に終わるリスクも覚悟していおかなければなりません。

高額な活動費を支払った上で失敗に終わった時点で、金銭トラブルとなるケースが考えられます。

別れさせ屋が妻の悪口を吹聴し、それに激怒したターゲットが別れさせ屋を殺害するという事件も発生しており、別れさせ業務はリスクが高い仕事となっており、成功報酬だけでは受けることができないという興信所、探偵事務所側の言い分もあります。

　

先程の事件では、ターゲットは別れさせ屋を殺害していますが、別れさせ屋に依頼していることが相手にバレた場合、その行為に激怒した相手による傷害事件に発展しかねないという側面もあります。
　

また、別れさせ業務を行っている業者でアルバイトを扱っている業者は多く存在し、業務でターゲットと恋仲を目指す活動を実施、、から本気の恋になり、依頼終了後、ターゲットに対してストーカー事件に発展したケースなど、業務に対する責任感、プロ意識を備えていないアルバイトを使っている業者も多い様です。

そのため、別れさせ屋への依頼は、リスクがつきものであることを覚悟しておく必要があります。  

１．復讐代行屋とは？
　「復讐代行屋」は、その名前の通り、個人的に復讐をしたいという人の代わりに復讐を代行する仕事となります。

復讐と聞くと、多くの人が暴力的な行為や殺人を思い浮かべるかもしれませんが、実際にはそのような直接的な復讐ではなく、無言電話や大量の出前、誹謗中傷の手紙やメールといったように、精神的にダメージを与えるような復讐方法を選択するケースも多々あります。復讐代行屋によるこれらの行為では、ターゲット本人にダメージが及ぶのはもちろんのこと、家族や近しい友人などにも大きな影響を与え、最悪の場合には、それらとの関係が壊れてしまうこともあります。

２．復讐代行屋を利用するリスク
　「復讐代行屋に依頼する」という行為は、その後ろめたさから基本的には誰にも話すことができない行為です。そこにつけこみ、詐欺を行おうとする悪徳業者も多数存在します。詐欺を受けた依頼主は、自分が復讐代行屋に依頼したということを誰にも相談できず、そのまま泣き寝入りしてしまうことが多いため、料金を支払った途端に音信不通になる業者や、相談したことをネタに強請り等を行ってくる業者もいます。
　また、実際に復讐を実行してくれる復讐代行屋であったとしても、その行為によっては、法律により罰せられる可能性もあります。復讐代行屋に復讐を依頼するだけであれば、その行為を禁止する法律はありませんので、この時点では、法的には問題ありません。

しかし、その結果、行われた復讐が法に触れる場合、依頼者は共犯として罰せられる可能性が高いと考えられます。

復讐代行屋が行う行為のほとんどは、

・名誉毀損罪（ある人の社会的な評価を低下させる行為）

・侮辱罪（公然と人を侮辱する行為）

・暴行罪（他人に対し暴行を加える行為）

・傷害罪（他人の身体に障害をおわせた）

・脅迫罪（相手の生命・身体・自由・名誉・財産に対し害を加えることを告知する行為）

・器物損壊罪（他人のものを壊す）

・偽計業務妨害罪（偽計を用いて人の業務を妨害した）

といった罪に問われる行為となります。

そのため、復讐代行屋に依頼した場合、詐欺にあい、依頼料などがだまし取られてしまうか、復讐が完遂され、自身が共犯者として罪に問われるかのいずれかの結末になる可能性が高いと考えられます。