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イメージでは、一人のパートナーを情熱的に愛す方が多いイメージでしょうか。

　イタリアでは「好きになってしまったら仕方がない」という考え方で、比較的「不倫」は許容されている国です。当然のことながら、自身のパートナーに対し、堂々と「不倫」していることを教えるようなことは行わず、パートナーに対してはしっかりと秘密にします。

しかし、友人には「不倫」していることを自慢したり、自慢はしなくても顔や態度で周りが察するといったように、周りの人は「不倫」の事実を知っていることが多いようです。友人もそれを聞いて羨むことがあっても、それをパートナーに密告するといったことは行いません。

ただし、家庭が崩壊するようなケースの場合はしっかりと窘めるといったように、家庭が第一であることは前提としてあるようです。

　イタリアでは、離婚を行うためには、ほとんどのケースで弁護士を雇う必要があります。日本では夫婦間の合意で離婚を行うことができますが、イタリアでは子供が居たり共有財産があると、夫婦間で合意していても弁護士を立てなければなりません。また、まず別居申請を行い、その上で最短６ヶ月経過しなければ離婚が認められないというように、イタリアにおいて離婚はかなりハードルが高くなっています。そのため、不倫はしても、離婚はしない、というのがイタリアの不倫の文化となっているようです。
　
２．韓国の不倫の文化
日本と距離の近い韓国での「不倫」はどうでしょうか。
韓国では「不倫」した際に姦通罪が適用され処罰されるという認識の方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、韓国における姦通罪は、2015年に憲法裁判所が違憲であるとの判断を下したため、現在では姦通罪の適用はありません。

しかし、不倫のイメージというのは姦通罪がなくなった今でも決していいものではありません。

実刑としての姦通罪はなくなったものの、不倫が犯罪であったという考え方はしっかりと根付いています。そのため、仮に芸能人で「不倫」を行ったことが発覚した場合、その芸能人が芸能界に復帰できる見込みは全くないそうです。
また韓国では儒教の文化が根付いていますが、儒教では「不倫」はしたほうされたほう、双方に問題があるという考え方となっており、「不倫」に対する世間の目は、非常に厳しいものになっているようです。

離婚によって財産も平等に分配されますので、不倫された側が財産を渡さなければならないこともあります。アメリカでも昔は慰謝料請求ができる制度がありました。

しかし、アメリカの場合は、立場のつよい既婚男性に対し既婚女性が不倫したことによる罰則的な制度であったため、男女平等が進むにつれ、この制度が廃止されていくことになりました。
では、アメリカでは不倫はどの程度行われているのか?という点ですが、

統計によるとアメリカでは既婚男性の２２％、既婚女性の１４％が浮気したことがあるとされています。

また、妻にバレなければ浮気すると答えた既婚男性は７４％、夫にバレなければ浮気すると答えた既婚女性は６８％となっており、実際に行動は起こさなくても、浮気を望んでいる人が多いことがわかります。

しかし、実際に行動に起こしている人の割合では既婚男性は日本より少なく、既婚女性は日本と同じ程度ということがわかります。

　

日本では、有名人が不倫を行った場合は、謝罪会見を行い、当面の芸能活動を休止することもありますが、アメリカにおいて著名人が謝罪会見を行うケースはほとんどないようです。ただし、政治家が行った不倫の場合だけは、批判の対象となるようです。

これらのことから、アメリカにおける不倫の考え方は、日本よりも寛容であるといえそうですね。  

 また、この他にカメラに使用するフィルムや望遠レンズなどのオプション品なども持ち歩いていましたので、かなりの荷物になっていました。特に望遠レンズは望遠倍率の良いものは大きく、重くて、徒歩での尾行時はかなり邪魔な荷物となっていました。

 しかし、時代が変わり、これらの七つ道具にも大きな変化が生じています。 

 多少の変遷は省かせていただきますが、上記７つ道具は現在このようになっております。

 スマホの登場によって大部分はカバーできる世の中となってきておりますので、

 スマホの充電器、予備のモバイルバッテリーは必須となっています。

　手帳やペンの代わりは、スマホのメモ機能を使用します。かさばらず、情報の検索も容易になりました。また、スマホはトランシーバーの代用としても活用しています。 

　カセットレコーダーの代わりはICレコーダーとなり、小型化も進み、カセットテープなどの携行品も不要となりました。スマホの録音機能も使用できます。

　プリペイドカード式乗車券はスイカ等の交通系ICカードに変わり、どの公共交通機関に於いても利用できるようになりました。
以前のプリペイド式乗車券（パスネット）はJRでは利用できなかったので、尾行時、対象者が地下鉄からJRへ乗り換えたりする際は、乗り換え乗車券を購入している隙に見失ってしまうのではないかと内心ドキドキしていたのを思い出します。

 コンパクトサイズのビデオカメラによって調査現場における一眼レフカメラ時代が終焉したことは、探偵にとってかなりの助けになったことは言うまでもありません。
まず、一眼レフカメラは少しでも暗いところではフラッシュがないと撮れませんでした。もちろん、尾行中にフラッシュなどつけようものなら調査発覚の可能性が高まります。
フィルム交換も行わねばならず、さらに撮影した証拠写真がブレずにきちんと撮れているかは後日現像するまではわかりません。（ブレていたら証拠として成立しない怖れがあります）
さらに、尾行中に目の高さでカメラを構える作業、、、大変なセンスと勇気が必要となります。（下手な人、不慣れな人がやるとすぐに調査発覚に繋がります。しかし、撮らないと仕事になりません。）

このように、昨今の探偵の七つ道具は、デジタル化によって大きく変化していますが、探偵の調査に必要な機能、必要な能力が変化したわけではありません。
地図にせよ、頭に叩き込んでいるのと、尾行中に地図アプリを見ながらでは対応スピードが変わってきます。カーナビも昔はなかったので、やはり地図は頭に叩き込んでいました。

調査に必要な機能を有するアイテムがデジタル化、小型化したことによって、携行するアイテム数が減少し調査を行いやすくなっていますが、使いこなすのは探偵本人です。

便利なアイテムを探し、集め、使いこなすことも大事なことですが、それと同時に探偵個々の能力の向上を図っていってもらえればと思います。



総合探偵社ＫＡＹ 

 １．探偵の起源　

探偵の起源がどこにあるのかは諸説ありますが、「情報収集」という分野で考えると、その起源は古代に遡ることができます。敵の戦力等の情報を収集する、いわゆる諜報部隊は、古代の戦争までさかのぼることが可能で、そこが探偵の起源であると考えることができます。　

しかしながら、現在のような探偵としての職業の歴史はそれほど古くはなくイギリスで１７５０年代に私服刑事が私的事件などに関与していたのが最初の探偵と言われていますが、実際に興信所として設立されたのは１８３０年頃のイギリスで設立されたジョナサン・ワイルドが最初だったと言われています。　

探偵が個人の身辺調査を行うようになったのは、産業革命による大規模な工場が増加し都市部で一気に人口が増加したことによって、産業革命以前のように一個人に対しての情報収集が難しくなったことで情報収集を専門に行う業種が必要になったことがその理由であると言われています。　

現在、個人情報保護の観点もありイギリスにおいては免許制度が導入されており、フランスにおいては公的機関が所轄するといった探偵業に対しての規制も強まっています。 

日本ではじめて探偵社が設立されたのは１８９２年に設立された商業興信所であるといわれています。しかし、それ以前においても敵の情報を探るという職業で考えると、戦国時代から江戸時代については忍者が、更に聖徳太子が使ったとされる志能便や山伏にまで遡ることができます。

世界情勢と同様に、産業が発展するにつれて個人間の情報収集ができなくなってきたことによって、現在の探偵業のように調査のターゲットが法人から個人に変遷したといわれています。　

調査のターゲットが法人から個人に変わったことにより様々なトラブルが発生したことによって、１９８８年に探偵業者の社会的地位向上のための業者組合が設立、２００７年に探偵業法の制定が行われたことにより、現在では探偵業界の健全化が図られています。 

個人情報の保護はもちろん重要なことではありますが、あまりに保護されすぎ、本当に困っている方（被害者）が泣き寝入りせざるを得ない事態が増えてきていることも現実です。

困っているのであれば警察、弁護士に相談すれば良いと短絡的な意見もございますが、現実問題として警察、弁護士も動かない、動けないトラブルは多いのです。

本当に困っている方のお力に少しでもなれるよう、日々精進していきたいと思います。